中海干拓問題以来、半世紀にわたり、いろいろ混乱してきた中海ですが、2005年の中海ラムサール条約登録以降、中海の自然再生やワイズユーを進めようという機運が、高まっています。
その中でついに、自然再生法にもとづく、官民が一体となって自然再生に取り組む、中海自然再生協議会が発足しました。米子水鳥公園(中海財団)も、専門委員を派遣します。
事務局は、NPO自然再生センター理事長 徳岡隆夫 博士 が勤めることになりました。また、委員長となられた、高安克己 博士は、「この自然再生協議会は、今までの住民運動とは違う。かといって、行政主導でもない。新しいものを目指す。」と表明しました。
中海本庄工区問題に対して、科学的見知を元に、中海のデーターを収集・公表されてきた両氏が、先頭に立たれることに運命を感じると共に、今後の展開を期待したいと思います。
